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中西 貴宏
no journal, ,
令和元年東日本台風による出水時の、河川からの土砂流出量と放射性セシウム流出量を、平成27年9月関東・東北豪雨の時と比較した。土砂流出量は1.4倍に増加したのに対して、放射性セシウム流出量は半分に減少した。いずれの出水でも、河川流域からの放射性セシウムの流出率は0.2%を下回っていた。
御園生 敏治; 鶴田 忠彦; 中西 貴宏; 尻引 武彦; 眞田 幸尚
no journal, ,
福島第一原子力発電所(1F)から放射性物質が放出され、周辺地域に沈着した。海域においては、河川を介した陸域からの放射性セシウムの輸送が主になると考えられる。この傾向は、台風などで河川水位が上昇する場合に顕著である。そのため、沿岸域において、河川の影響を評価することが重要である。本研究では、セジメントトラップを用いて、沿岸域の沈降粒子を捕集し、放射性セシウムの動態を検討した。
越智 康太郎; 吉村 和也; 眞田 幸尚; 舟木 泰智; 飯本 武志*
no journal, ,
空間線量率から簡易的に放射性セシウムインベントリを求めるために、重量緩衝深度()毎の換算係数がモンテカルロシミュレーションで求められている。この換算係数の妥当性を、原子力規制庁からの受託事業で得られた土壌中放射性セシウムの深度分布及び空間線量率データを基に検証した。空間線量率と、及びICRUが推奨している事故後の経過時間ごとの数値()を基に推定したインベントリを、それぞれCI及びCIと定義した。CIを土壌試料中放射性セシウムインベントリの積算値(MI)と比較した。CIはMIとよく一致した。よって、と空間線量率からインベントリを推定する手法は、福島の環境で適用可能であることが確認できた。一方、CIはMIに比べ過大評価された、これは、福島とチェルノブイリでの土質の違いに起因するの傾向が反映されたためである。
操上 広志
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日本原子力研究開発機構では、これまで計画的な除染を支援するため除染の効果を予測するシステム(除染活動支援システム: RESET)を運用してきた。今後フェーズ3においては、詳細な放射線分布の評価のために別途開発してきた、より高度な放射線輸送シミュレーションツール3D-ADRESなどを活用し、線量率評価に関する研究を継続していく予定である。
長尾 郁弥; 操上 広志; 伊藤 聡美; 沢田 憲良*; 大木 法子*
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日本原子力研究開発機構(JAEA)は、福島第一原子力発電所事故に由来する環境中の放射能や空間線量率に関する情報をまとめたウェブサイトFaCEIS(フェイシス)を開設した。FaCEISで科学的根拠に基づいた情報を発信し、福島の環境に係る知識の提供や安心につなげていきたい。
佐々木 美雪; 舟木 泰智; 中西 貴宏; 眞田 幸尚
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福島県浪江町請戸川及び高瀬川合流付近において複数年にわたり無人機(UAV)を用いた放射線モニタリングを行った。請戸川における空間線量率は年々減少し、河川工事完了後の線量の減少は特に顕著に確認できた。請戸川及び高瀬川で線量の減少傾向は異なることが分かった。これは河川の流量、ダムの有無が関係していると考えられる。
阿部 智久; 舟木 泰智; 吉村 和也; 眞田 幸尚
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特定復興再生拠点内で大気粉じん中の放射性セシウム濃度(以下、空気中Cs濃度)を2019年から2021年現在まで継続してモニタリングを実施した。再生拠点の避難指示解除には、帰還した住民の安全・安心の確保がとても重要であり、大気粉じん中に含まれるCs濃度の変動傾向の把握は、内部被ばくを推定するために重要である。我々は再生拠点の2地点でダストサンプリングを実施し、得られた結果から内部被ばく量の推定を行った。
松枝 誠; 柳澤 華代*; 小荒井 一真; 寺島 元基; 藤原 健壮; 阿部 寛信; 北村 哲浩; 高貝 慶隆*
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Tcの主要なモニタリング手法として誘導結合プラズマ質量分析(ICP-MS)が用いられるが、同重体(RuやMoH)が定量を妨害するのが問題となる。特に、環境中のMoはTcに対して最大10倍存在するため、完全な分離は困難だった。本研究では、高効率かつ迅速な同重体除去を目的とした自動分析法を構築した。フローインジェクション(FI)装置に装着したTcを選択的に吸着する樹脂を充填したカラムではMo, Ruを粗分離し、ICP-MS内部の反応セル内にOを導入することでMoを精密に除去した。これらの一連の分離工程を自動化し1.510のTc/Mo比まで測定可能となった。さらに既知濃度のTcを含む海水(IAEA-443, Tc報告値: 159-250mBq/L)を測定し、本法の適用性を調べた結果、200.19.6mBq/Lの値を得たことから良好な定量性を有することが実証された。